- トップページ
- >
- 関西のNPO/NGOなどの団体を探す
- >
- 国際交流基金関西国際センター
国際交流基金関西国際センター
国際交流基金の附属機関として、他機関と連携しながら事業に取り組んでいます。
団体名 | 国際交流基金関西国際センター |
---|---|
ふりがな | こくさいこうりゅうききんかんさいこくさいせんたー |
英語名称 | The Japan Foundation Japanese-Language Institute, Kansai |
法人格 | 独立行政法人 |
住所 | 大阪府 泉南郡田尻町りんくうポート北3-14 |
TEL | 072-490-2601 |
FAX | 072-490-2801 |
jpf-kansai@jpf.go.jp | |
URL | https://kansai.jpf.go.jp |
https://twitter.com/JFKansai | |
代表者 | 所長/Exective Director 赤木 攻(あかぎ おさむ) |
事務責任者 | 副所長/Managing Director 清水 順一(しみず じゅんいち) |
設立目的 | 多様化する日本語学習者ニーズに対応するため、外交官・公務員といった職務上日本語を必要とする人のための専門日本語研修や、日本語学習者に対する訪日研修を実施することを目的に設立。 |
設立時期 | 1997年 5月 |
最初の法人格取得時期 | |
現在の法人格取得時期 | 2003年 10月 |
事務所 開所時間 | 9時00分~17時30分 |
事務所 休日・休館日 | 土曜、日曜、祝日 |
交通機関・最寄駅 | 南海線・JR りんくうタウン駅 |
会員制度の有無 | 無 |
---|---|
役員数(理事、評議員、監事など) | |
役員数 | |
職員数 | |
職員数 | |
・有給専従 | |
・有給非専従 | |
・無給専従 | |
・無給非専従 | |
・アルバイト | |
・インターン | |
ボランティア | |
ボランティア | |
・常勤 | |
・非常勤 | |
・イベント |
- 教育・職業訓練
専門日本語研修の実施
日本語学習者訪日研修の実施
日本語にかかる地域交流研修の実施
日本語にかかる自主企画事業の実施
日本語にかかる受託研修の実施
日本語Eラーニング開発事業の実施
上記日本語研修事業
上記日本語Eラーニングサイトの開発事業
国際交流・協力事業の対象地域 | 東アジア,東南アジア,南アジア,中央アジア,オセアニア,CIS諸国,中近東,アフリカ,EU諸国,北米,中南米 |
---|---|
国際理解教育/開発教育について | |
国際理解教育/開発 教育 | |
支部・付属施設について | |
付属施設 内容 | 図書館・資料室(公開) |
支部 |
ボランティアについて | |
---|---|
ボランティアの募集 | 無 |
寄付受付について | |
寄付受付 方法 | HP |
寄付受付 決済方法 | 銀行振込,クレジット決済 |
一般参加プログラムについて |
助成金交付 | インターン受入 | 青少年海外派遣 | 青少年奨学金 |
---|---|---|---|
- | - | - | - |
スタディツアー | リサイクル | フェアトレード | 海外教育援助 |
- | - | - | - |
在住外国人相談 | 在住外国人日本語教室 | 在住外国人母語講座 | 在住外国人生活情報提供 |
- | - | - | - |
外国人留学生奨学金 | 外国人ホームステイ受入 | 外国人研修生受入 | 国内支援活動 |
- | - | - | - |
ニュースレターについて | ||
---|---|---|
ニュースレター | 使用していない | |
メールマガジンについて | ||
メールマガジン | 使用していない | |
メーリングリストについて | ||
メーリングリスト | 使用していない |
【情報の取り扱いについて】
※本ダイレクトリーの掲載内容の利用は、各利用者(情報提供団体及び閲覧者)の自己の判断と責任において行うものとします。 情報提供団体は、提供情報については各団体の責任において掲載し、掲載内容に変更がある場合は、速やかにログインして情報変更をお願いいたします。本ダイレクトリーに記載の内容は、情報を提供した各団体の責任で更新しています。
※管理者(当協議会)は掲載記事の正確性を担保するものではなく、掲載記事に起因して発生した損害に対し、理由の如何を問わず一切の責任を負いません。 また、システムの故障等による障害、その他システム開発・運営上の理由により、登録されたデータが消去されたり、書き換えられたり、また、このサイトが一時的に利用できなくなったことなどが原因で損害が発生したとしても、管理者は一切その責任を負いません。